地デジの2台目以降の普及率がアナログ停波後の視聴率に影響を与えるかもしれない
NHK放送文化研究所が公表している調査の中に2008年11月全国接触者率調査（pdf）というのがあります
その調査項目の中に「テレビ台数」、「地上デジタル放送受信テレビの台数」という項目があって、要は一世帯に何台テレビがあるか、何台地デジのテレビを持っているかという調査なんだけどその結果がこうなっている
−テレビ台数−
質問5 お宅には、テレビが何台ありますか。
1台 23.3% 2台 31.5% 3台 24.5% 4台 12.2% 5台以上 7.7% ない 0.8% 無回答 0.1%
ちなみにサンプル構成、家族人数はこうなっている
−家族人数−
質問4 お宅の家族人数は何人ですか。（あなたを含め、同居している家族人数をお答えください）。
1人 6.4% 2人 22.4% 3人 21.8% 4人 25.2% 5人 12.5% 6人 7.2% 7人 2.9% 8人 0.9% 9人 0.2% 10人以上 0.3% 無回答 0.2%
北京オリンピック終了後に
地デジ普及率「北京五輪終了時に5割」の目標に届かず--総務省調査 - CNET Japan
一方、地上デジタル放送対応受信機の保有世帯は46.9％。前回調査よりも3.2ポイント上昇したものの、総務省が目標に掲げていた「北京オリンピック終了時までに5割」の目標には至らず、9月時点では過半数以上がデジタル放送を受信できない環境にあるとわかった。
というニュースがあったとおりこの調査でも地デジの普及は5割に達していないようです。そしてもう一つ気にかかるのが地デジの2台目以降の普及率。「テレビが何台あるか」という調査だとかなりの世帯が2台以上保有しているのに、地デジのテレビを2台以上保有していると回答しているのがまだ1割強ぐらいしかない
もっとも現時点なら2台目以降の普及率がこのぐらいなのは当然なのかもしれませんが、もしこのまま地デジの普及の遅さが続いて2台目以降の普及も伸び悩むとアナログ停波後の視聴率に思わぬ影響が出るかもしれないなあと
視聴率への影響
というのも現在ビデオリサーチが行っている世帯視聴率の調査で最も影響力が大きい「関東地区」「関西地区」「名古屋地区」はPM(ピープルメータ）システムという方法で視聴率を測定しています。その調査方法は以下のようなものなのですが
http://www.videor.co.jp/rating/wh/02.htm
家庭内の最大8台までのテレビの視聴状況を測定します。チャンネルセンサーで視聴しているチャンネルを測定するとともに、PM表示器には世帯内の個人各々のボタンがあり、視聴の開始時と終了時にそれを押すことにより個人の視聴を登録していただきます。ボタンには個人の顔のイラストをつけ、入力確認がしやすいよう工夫しています。リモコンによる遠隔操作も可能です。（調査対象は世帯内の4歳以上の家族全員）
測定した視聴データはオンラインメータに転送、記録されます。
上記のNHK文化研究所の調査だと一世帯のテレビ保有台数は1〜5台くらいなので、PM方式だと家庭にあるほぼ全てのテレビを測定することができる。それで視聴率を測定するさいこの測定しているテレビの内一台でもテレビがONになっていればその世帯はテレビを見ているとういうことになっている
http://www.videor.co.jp/rating/wh/09.htm
でもしアナログ停波後家庭での地デジのテレビ保有数が今ほど普及しなかった場合測定対象となるテレビの台数が減る訳だから、世帯視聴率やテレビ全体の指標ともいうべきHUT（総世帯視聴率）に影響が出る可能性があるのではないかなあと
まあ仮にそういう影響が出る可能性が出てきたらビデオリサーチもワンセグの視聴率を組み入れるとか、地デジが普及していない世帯を省くとかして極端に視聴率に影響出ないようにしてくるとは思うけど
